MITライセンスは、代表的なオープンソースライセンスの一つです。

ネット上で見つけたサンプルコードの利用条件が、このMITライセンスになっていることも、良くあります。そんなとき、利用者はどんな行為が可能なのか、質問を受けることも少なくありません。

そこで、このMITライセンスで「あなたができること」「条件」を簡単に説明します。ただし、この記事自体はMITライセンスそのものではありません。短い文書ですので、ぜひ一度読んでみてください。

MITライセンスが適用されているコードは、その条件に従うことで、あなたは次の行為が可能です。

MITライセンスでできる事

• このソフトウェアを誰でも無償で無制限に扱って良い。
• これには、ソフトウェアの複製を使用、複写、変更、結合、掲載、頒布、サブライセンス、および/または販売する権利、およびソフトウェアを提供する相手に同じことを許可する権利も無制限に含まれます。

色んなことができますよね。サンプルコードを元にして新しいコードを作る場合は、複製して変更して結合して、なんて事になると思います。そして、それを頒布したり、サブライセンスしたり、販売したりと、色んなことができる訳です。

MITライセンスの条件

• 「ライセンス文書に記載の著作権表示」と「本許諾表示」を、ソフトウェアのすべての複製または重要な部分に記載する。
• コードは、現状のまま提供される。保証はない。作者または著作権者は、ソフトウェアに関してなんら責任を負わない。

著作権表示とは「Copyright 2xxx foo.bar」のところです。本許諾表示とは、ソフトウェアに同梱されているMITライセンスの文書です。独立したテキストファイルの場合もありますし、ソースコードの冒頭にコメントとして記述している場合もあります。

参考になるページ

• MITライセンス日本語参考訳
• The MIT License | Open Source Initiative英語原文
• MIT License – Wikipedia
• 自作ソースコードに、MITライセンスを適用する３つのやり方

さらに詳しく知りたい場合は

SIOS Tech.Lab：わかっておきたい、オープンソースライセンス

• 第1回：著作権とライセンスをわかっておきたい
• 第2回：色々なオープンソースライセンスをわかっておきたい
• 第3回：オープンソースライセンスの使い方をわかっておきたい

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可知豊
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発行日: 2011-12-20
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OSSライセンスの教科書

技術評論社から、こんな本が出るそうです。すでに、AmzonではKindle版が入手可能です。概要や目次、著者略歴などは、出版社のページで確認できます。

ありがたいことに、技術評論社さんから見本書を頂きましたので、頑張って、一通り目を通してみました。

今回は、その赤裸々な感想をざっくり書いてみようと思います。

書いた人

著者の上田 理さんは、CELinuxとかに関わっている人ですね。2017年北東アジアOSS貢献者賞受賞

なので、門外漢が知らないことをがんばって書いたという訳ではないみたいです。

特徴

組み込みLinuxの事例を中心に、GPL/LGPLや、Apacheライセンスの特許条項などについて解説が充実しています。また、OSSに対応するための社内体制の整備についても、かなりページを割いています。それから、「OSSイノベーション戦略」として、コミュニティとどのように連携すべきかと、そのメリットを説いています。出版社のページで、サンプルPDFファイルを公開していて、その最初にある「講義 ソフトウェアと知的財産権」は監修の岩井さんが書いたものですね。

モニョるところ

本書では、OSIが策定した「オープンソースの定義」とOSI認定ライセンスを紹介しつつ、実務面では限界があるとして、独自のオープンソースの定義を導入しています。その結果、JSONライセンスを例にとり、OSSとして認められるべき「実務面から考えれば、このようなライセンスで利用許諾されているソフトウェアも当然 OSSとして捉えるべき」(p.12)としています。

※ただし、JSONライセンスは公式のライセンスには見えないので、筆者の単なる調査不足だと思います。

追記：また、寛容型ライセンスとしてTOPPERSライセンスを取り上げています。TOPPERS プロジェクトで採用していて、いくつか議論のある特殊なライセンスですが、「寛容型ライセンスを理解するのに非常に役立」つと、具体例として最初に取り上げています。

それから、「オープンソースの自由」についての説明が、”自分たちが自由に使える”という主観的なものに置き換わっています。自由に使えるとはどういうことなのか、という本来の説明がほとんどありません。「オープンソースの定義に準拠する」という話が「OSI認定ライセンス」の話にすり替わっているところもあります(p.12)。

あとは、「OSSイノベーション戦略」　のところは主語がぼんやりしている。大手企業のOSS戦略あたりの話になっていて、エンジニアのスキルパスみたいな話は少しだけ。

この本の限界

「OSSライセンスの教科書」と名乗りつつ、全体的に、著者の個人的な想いと得意分野に少しばかり偏っているように見えました。これが、オープンソースコミュニティの主流と捉えられるのは、ちょっと違うだろうな(私の方が、偏っているのかもしれないけれど)。

Webサービス系企業の人たちとか、エンジニアのセルフブランディングに興味がある人たちには、あまり参考にならなそう。例えば、WordPressのテーマを作っていて、OSSライセンスについて理解を深めたいという人には、ピンとこないでしょう。

この本が役に立ちそうな人たち

組み込み系ソフトウェア開発や業務系システムを受託開発するような大手SIerの人たちには、自分たちの状況に当てはまるところが少なくないかも。

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長らく、オープンソースのライセンス解説というのをやっておりまして、オープンソースライセンスの基礎と実務というスライドを公開していますが、37ページ目の「コピーレフトの対象とみなす範囲」を修正しました。

修正したのは、LGPLで対象と見なす範囲のところです。
従来は「静的リンクは対象とみなす」「動的リンクは対象とみなさない」と説明してきました。しかし、これは誤解を招くと指摘を頂きました。そこで今回の説明では「静的リンクも対象とみなさない」としています。

LGPLが適用されたライブラリを使う場合、ライブラリ自身を改変する場合と、ライブラリを利用するソフトウェアを作成する場合がありえます。そして、後者のように、ライブラリを利用するソフトウェアは、「ライブラリと結合・リンクして配布する場合、リバースエンジニアリングを禁止せず、結合・リンクしたコードは、ソースコードまたはオブジェクトコードの提供が必要」になります。

もう少し詳しく書くと、ライブラリに静的リンクまたは動的リンクする場合には、

• 頒布物で、ライブラリの著作権表示とライセンスを明記する
• 頒布物のライセンスでは、改変やデバックのためのリバースエンジニアリングを許可する
• ライブラリおよびライブラリの改変物は、**元と同じライセンス**で提供可能にする
• ライブラリを利用するソースコードまたはオブジェクトコードは、**再結合または再リンクするのに適した形式・条件**で提供可能にする

といった対応が必要になります。

これは、LGPL2.1の第6条、LGPL3.0の第4条に該当します。

LGPLは、このほかにもライブラリとしての利用ケースに応じて、何をどのようにするのか細かく定義しています。とはいえ、中心にある考え方は、ライブラリ自体のソースコードを自由にしておく、という点にあります。

詳細は、あらためて解説したいと思いますし、拙著「知る、読む、使う、オープンソースライセンス」もアップデートする必要があります。

なお、ご指摘いただいた大内様には、この場を借りて御礼申し上げます。

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西尾泰和さんが「でかい企業のOSSがApache License 2.0だと嬉しい理由」として、Apache License2.0の特許条項を解説しています。

Apache License, Version 2.0の特許条項は、こんなふうになっています。

3. 特許ライセンスの付与
本ライセンスの条項に従って、各コントリビューターはあなたに対し、成果物を作成したり、使用したり、販売したり、販売用に提供したり、インポートしたり、その他の方法で移転したりする、無期限で世界規模で非独占的で使用料無料で取り消し不能な（この項で明記したものは除く）特許ライセンスを付与します。ただし、このようなライセンスは、コントリビューターによってライセンス可能な特許申請のうち、当該コントリビューターのコントリビューションを単独または該当する成果物と組み合わせて用いることで必然的に侵害されるものにのみ適用されます。あなたが誰かに対し、交差請求や反訴を含めて、成果物あるいは成果物に組み込まれたコントリビューションが直接または間接的な特許侵害に当たるとして特許訴訟を起こした場合、本ライセンスに基づいてあなたに付与された特許ライセンスは、そうした訴訟が正式に起こされた時点で終了するものとします。

licenses/Apache_License_2.0 日本語参考訳 Open Source Group Japan

図解にしてみると、こんなふうかな。

「あなた」は、特許ライセンスを受けるんだけど、それをもとに誰かに特許侵害訴訟を起こすことはできません。訴訟を正式に起こした段階で、元の特許ライセンスが停止されます。前提として、貢献者(各コントリビュータ)は、プロジェクトにコードを提供するとき、自分が持つ特許をライセンスしていなければならないけれど、これは貢献者がApache License 2.0でコードを提供していればいい。

さて、でかい企業がOSSをApache License2.0で提供している場合、そのデカい企業は、「あなた」であるか貢献者(各コントリビュータ)であるということなので、そのデカい企業から、”使っていたら後から「特許料払え！」と言われるという悲劇が起こらない”(by 西尾泰和)、と。

とはいえ、そのデカい企業からの特許訴訟リスクがなくなったとしても、特許訴訟リスク自体が完全になくなるわけではありません。たとえば、成果物に、どこかの誰かの特許侵害が含まれている可能性は残っています(Twitter / kazuho）が、これについては、パテントプールといった防御策があります(ソフトウェア特許とフリーソフトウェア – Wikipedia、Open Invention Network)。

ライセンス文だと、「あなた」と「誰か」というのが、ちょっとピンとこない感じがするけれど、絵にすると自分でもちょっと分かりやすくなったような。

PS.図解を修正：Teminateの矢印の行き先を変更しました。

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公益社団法人著作権情報センター(CRIC)が、”次世代を担う著作権法制の研究者・実務者の研究を奨励し、著作権法制の適切な発展を期することを目的として”募集している著作権・著作隣接権論文。その第9回で「OSSライセンスとは－著作権法を権原とした解釈」という論文が入賞しました。

この論文を書いた姉崎 章博さんは、NEC ソフトウェア技術統括本部 OSS推進センターでオープンソースライセンスなどのコンサルティングを手がけるかたわら、OSSライセンスの解説セミナーを多数行うなど、OSSライセンスの理解と普及のために活躍してきています。

その姉崎さんから「第9回著作権・著作隣接権論文集」(CRIC、非売品)を献本いただきました。姉崎さん、ありがとうございました。

さっそく読んでみました。

IT関係者は、オープンソースに接する機会も増えてきましたが、著作権にたずさわる法曹関係者はまだまだなじむ機会が少ないのか、まずOSSとその代表的なライセンスについて丁寧に説明していきます。

そのあとで、経済産業省が2002年度から公開してきた「オープンソースソフトウェアの法的諸問題に関する調査」報告書について再検討しています。そのひとつとして、報告書では、GPLがライセンス契約の形式にのっとっていないにも関わらず、ライセンス契約書としての問題点を取り上げていることに疑問を呈して、「OSSの各ライセンスの条文の書きぶりから見れば、著作権者の意思表示の単独行為と解することを基本に考えると違和感なく解釈できる」としています。

そのために、この論文では「ライセンス」というものを再確認して、ライセンスの形態は契約とは限らない、と説明している。

読んでみると、あらためて腑に落ちるところがたくさんあります。

オープンソースライセンスの捉え方については、この10年で大きな進歩があったと思いますが、一方で、ベストプラクティスと考えていることに、さらなるベストが見つかることがあるわけで。これは、なかなか労作だと思いました。

なかなか読んでみる機会は、すくないかも知れませんが、もっとアクセスしやすい形で公開されれば良いのにと思いました。

PS.＠ITに、解説記事が掲載されました。
OSSライセンスで条件を指定する権利はどこからくるのか？（1）：「OSSライセンス＝契約」という誤解を解く – ＠IT

PS2. こんなのも書いてみた。
ライセンスとは何か、整理してみた

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